世界的に喫緊の対応が必要である気候変動は、当社グループの事業にも影響を及ぼす重要な課題です。自然災害の激甚化による建物や設備の損壊リスクや、物流寸断等のサプライチェーンリスク、政策や法規制の厳格化、投資家をはじめとするステークホルダーからの気候変動に関わる情報開示要請等、事業に関わる様々な変化が想定されます。当社グループは、「気候変動への対応」をサステナビリティ重要課題の一つとして特定し、エネルギーの効率的利用や温室効果ガス排出量の削減を図り、あらゆる気候変動対策に取り組んでまいります。
また、当社グループは、2023年3月、「気候関連財務情報タスクフォース（TCFD）」提言に賛同を表明しました。今後も継続的に開示情報の充実を図り、様々なステークホルダーの皆さまと連携して脱炭素社会の実現に貢献してまいります。
気候変動への取組み
エネルギーの効率的利用や消費量の節減
当社グループ内各事業所では、オフィスや工場におけるLED照明の導入や製造に関わる省エネ機器の推進など、エネルギーの効率的利用や消費量の節減に取り組んでいます。
工場におけるCO2排出量・ガソリン使用料削減の取組み
平塚工場では新棟建設に伴い太陽光パネルを装備し、新棟で使用する電力の約25％を発電。また、同工場内のフォークリフト4台をEV式に入れ替えることで、ガソリン使用量を約40％削減しています。
地熱利用の暖房システムによるエネルギーの削減
パイロット・ノルディックに
設置されている地熱暖房設備
パイロット・ノルディック（スウェーデン）では地熱を利用した暖房システムを導入し、エネルギーの削減に努めています。